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ツール比較9分

決済もLINEで完結!決済機能連携可能なLINE拡張ツールで売上アップ

注文から決済までLINE上で完結!各種決済サービスと連携可能なLINE拡張ツールを比較。導入効果と設定方法を分かりやすく解説。

LINEで「興味」から「購入」までの距離を縮める

クリニック受付でスマホのキャッシュレス決済端末を利用する患者とスタッフクリニック受付でスマホのキャッシュレス決済端末を利用する患者とスタッフ

LINEで商品やサービスを紹介して、お客様が「欲しい!」と思ったその瞬間。そこから別のサイトに移動して、会員登録して、住所を入力して、クレジットカード情報を入れて…という手順を踏ませると、途中で離脱する確率が一気に跳ね上がります。購入意欲が最も高い瞬間に、最短の手順で決済まで完了できる仕組みがあれば、売上は大きく変わります。

今回は、LINE拡張ツールの決済連携機能に注目し、購入率を最大化するための方法を田辺と倉内が解説します。

なぜLINE上での決済が注目されるのか

田辺さん、LINEで決済まで完結させるって、そんなことできるんですか?LINEってチャットアプリのイメージが強くて、お金のやり取りとは結びつかないんですが。

LINEは日本国内で月間アクティブユーザー9,700万人以上を誇るプラットフォームです。多くのお客様にとって、毎日開くアプリ。そこで商品を紹介して、興味を持った瞬間に決済リンクを送れば、外部サイトに移動する手間なく購入が完了します。ECの世界では「カゴ落ち率」が平均70%前後と言われていますが、その大きな原因が決済までの手順の多さなんです。

70%もカゴ落ちするんですか!10人が「買いたい」と思っても、実際に買うのは3人だけってことですよね。それは大きな機会損失ですね。

その通りです。LINE上で決済リンクを送って、タップするだけで決済ページに飛ぶようにすれば、この離脱を大幅に減らせます。特にリピート購入の場合、一度クレジットカード情報を登録していれば、本当にワンタップで決済完了まで行けるケースもあります。

各ツールの決済連携機能の違い

各ツールの決済連携はどんな違いがあるんですか?

ツールLはLINE Payとの連携が可能ですが、対応している決済手段が限られます。ツールEはStripe、PayPalなど複数の決済サービスと連携できますが、設定にはHTMLやJavaScriptの知識が必要になることがあります。いずれも決済機能は「付加機能」という位置づけで、ツール本体との統合度は高くないのが現状です。

設定にプログラミングの知識が要るのは、私みたいなITが得意じゃない人には厳しいですね。

ToolsBoxではStripeとの連携を標準で用意しています。管理画面からStripeアカウントを接続するだけで、商品登録から決済リンクの生成、購入完了後の自動メッセージ配信まで、ノーコードで設定できます。購入者には自動で「購入者」タグが付与され、セグメント配信にもそのまま活用できます。

決済と配信が一つのツール内で完結するのは便利ですね。別々のシステムを行ったり来たりしなくていいですもんね。

決済連携で売上を伸ばす具体的な方法

決済連携を活用した効果的な売上アップの方法を紹介しますね。まずは「限定クーポン付き決済リンク」。セグメントごとに異なる割引率のクーポンを付与した決済リンクを配信します。VIP顧客には20%オフ、一般顧客には10%オフといった具合に。決済リンクにクーポンが紐づいているので、お客様が自分でクーポンコードを入力する手間がありません。

クーポンコードの入力って意外と面倒ですよね。「コードどこだっけ?」ってなって、探しているうちに買う気がなくなっちゃうこともありますし。

おっしゃる通りです。次に「定期購入の自動案内」。消耗品を扱う事業者さんにおすすめの手法で、前回の購入から一定期間が経過したら「そろそろ〇〇がなくなる頃ではないですか?」というメッセージと一緒にワンタップ決済リンクを送る。ToolsBoxのシナリオ機能と組み合わせれば、完全に自動化できます。

美容院のシャンプーとか、サプリメントとか、消耗品ビジネスにはぴったりですね!お客様も忘れずに買えるから喜ばれそうです。

決済連携導入時の注意点

決済を扱うとなると、セキュリティ面で心配なんですが大丈夫ですか?

大事なポイントですね。まずクレジットカード情報はToolsBox側では一切保持しません。決済処理はすべてStripe側で行われるので、PCI DSSという決済業界のセキュリティ基準への準拠はStripeが担保します。ToolsBoxが扱うのは「誰が何を買ったか」という取引情報だけです。

カード情報を持たないというのは安心ですね。万が一の漏洩リスクがないわけですから。

もう一つ重要なのは特定商取引法の表示義務です。LINEで商品を販売する場合、事業者名、所在地、電話番号、返品特約などの表示が必要です。リッチメニューに「特商法に基づく表記」へのリンクを設置するか、商品紹介メッセージに含めるなど、お客様がいつでもアクセスできる場所に表示してください。

法律面も忘れちゃいけないんですね。ToolsBoxのテンプレートには、こういった表示も含まれているんですか?

はい。EC連携のテンプレートには特商法表示のサンプルも含まれていますので、自社の情報に書き換えるだけで対応できます。ゼロから作る手間を省けるように設計していますので、安心して導入していただけると思います。

まとめ:決済連携でLINE売上を最大化するポイント

  • 購入までの手順を最小化:LINEメッセージから決済ページまでワンタップで遷移
  • セグメント別クーポン:顧客ランクに応じた割引を決済リンクに紐づけ
  • 定期購入の自動案内:消耗品は購入サイクルに合わせて自動で再購入リンクを配信
  • カード情報は保持しない:決済処理は決済サービス側に任せてセキュリティリスクを回避
  • 特商法表示を忘れずに:LINEでの販売も通信販売に該当する
田辺一雄

田辺一雄

株式会社エムディエス代表取締役 / ToolsBox代表。起業25年目。日本商工会議所青年部 元副会長・元広報委員長。FM福井ハイライトフライデー「教えてたなっちなかっち」出演中。中小企業のLINE公式アカウント活用やマーケティング自動化を支援しています。

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